Web集客の鍵は「孫ルート」!若年層を味方につける全方位マーケティング戦略

概要紹介

「葬儀を決めるのは高齢者だから、Web広告はまだ早い」——もしそうお考えなら、すでに大きな機会損失をしているかもしれません。

現在、ネットに不慣れな高齢者に代わり、デジタルネイティブである孫や息子がスマホで葬儀社を検索し、「ここがいいよ」と提案する「孫ルート」が葬儀受注の決定打となっています。

本記事では、この新たな情報伝達経路の正体と、全方位的なマーケティングを展開して確実に施行件数を伸ばすための戦略を解説します。


目次

  1. 世代間で広がる「情報格差」の現実
  2. 意思決定を左右する「孫ルート」とは何か
  3. 施行件数を最大化する「全方位マーケティング」の6大チャネル
  4. Webとアナログ(チラシ・会員)を融合させる具体策
  5. 結論:若年層の目に留まる仕組みが「選ばれる葬儀社」を創る

1. 世代間で広がる「情報格差」の現実

総務省のデータによれば、10代・20代はテレビをほとんど見ず、インターネットの利用時間がその3倍以上に達しています。

一方、50代・60代は依然としてテレビや新聞といった従来型メディアの比率が高いものの、全世代的にインターネットへのシフトが加速しています。

このメディア利用時間の差は、そのまま「情報の取りやすさ」の差、すなわち情報格差となります。

葬儀という急ぎの場面において、誰が最初に情報を検索し、誰がその情報を評価するのかを冷静に見極める必要があります。


2. 意思決定を左右する「孫ルート」とは何か

近年、葬儀社選びの理由として「お孫さんや息子さんが情報をくれたから」という声が急増しています。

これが、私たちが「孫ルート」と呼んでいるものです。

ネット環境を使いこなす若年層が、高齢の喪主や家族に対し、Webサイトのデザイン、口コミの評判、SNSでの発信内容などから「ここなら安心できそうだよ」と情報を橋渡し(提案)します。

たとえ最終的な契約者が高齢者であっても、その「入り口」を握っているのはデジタルの情報を精査できる若年層です。

したがって、若年層の目に留まらない葬儀社は、検討の土俵にすら上がれない時代になっています。


3. 施行件数を最大化する「全方位マーケティング」の6大チャネル

競合他社が多様なやり方で顧客を取り込んでいる今、単一の手段に頼る経営は極めて危険です。

以下の6つのチャネルをまんべんなく、かつ戦略的に構築する全方位的な取り組みが求められます。

① Web(SEO/MEO)

Googleビジネスプロフィールの整備や検索対策は必須です。

② SNS(YouTube/Instagram)

働く人の姿や日常を見せることで、信頼感を醸成します。

③ チラシ・新聞

従来メディアを好む層へのケアも欠かせません。

④ 病院・施設

重要な紹介経路であり、継続的な関係構築が必要です。

⑤ 会員・リピーター

アフターフォローを通じてファン化を促進します。

⑥ 生前対策(終活)

施行の「前段」で顧客とつながる最大の入り口です。


4. Webとアナログ(チラシ・会員)を融合させる具体策

全方位戦略において重要なのは、各チャネルをバラバラに運用せず、相互に連携させることです。

例えば、チラシにLINE公式アカウントのQRコードを掲載し、若年層がスマホで気軽に事前相談できる導線をつくります。

また、ホームページにはブログ記事やビジュアルコンテンツを継続的に更新し、「情報が動いている安心感」を与えることが重要です。

さらに、AIチャットボットを導入することで、24時間365日、夜間の急な問い合わせにもスピーディーに対応できる体制を整えることができます。


5. 結論:若年層の目に留まる仕組みが「選ばれる葬儀社」を創る

施行件数を伸ばすためには、特定の顧客層に固執するのではなく、全方位から顧客を迎え入れる仕組みを構築することが不可欠です。

若年層(孫・息子)に「ここがいいよ」と推薦してもらえるWeb施策と、地域の信頼を支えるアナログ施策。

この二段構えこそが、これからの時代に「選ばれる葬儀社」をつくる最適解となります。

小泉 悟志

小泉 悟志

エンディング総研代表・中小企業診断士

1969年生まれ。銀行勤務後、ベンチャー企業の取締役を数社経験。㈱エポックジャパン(現㈱家族葬のファミーユ)取締役を退任後、葬儀業界専門コンサルタントとして独立。施行件数のアップ、プランの見直しによる施行単価の改善などによる売上げ拡大を強みとする。近年は、葬儀社のM&A支援も多数手がける。

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